こんにちは、もも海です。
「序」に引き続き、消費税につきまして、「よく分からないけど、とりあえずだんだん上がっていく感じなのかな？」等の状態から、よりご理解を深めていきましょう。
「序」をまだご覧になっていない場合は、おそらく今回から読み始めるより分かりやすいはずですので、下記リンクの記事からお読みいただけると嬉しいです。
今回は増やそう派の３つの根拠を元にお話ししていきます。それでは参りましょう！
諸外国より消費税率高くない→上げ幅ある？
個人的に聞き覚えのある理論として、「外国ではもっと、消費税にあたる付加価値税の標準税率、高いんだぞ！ ２，３％上がるぐらいでそう騒ぐなよ」というものがあります。
（４回増税されるたびに不景気が加速しましたが、それは後ほど触れます）
国税庁のホームページにも、諸外国と比べて「日本はそれほど消費税率高い方じゃないんですよ」とグラフが載っていました。
たしかにこう見ると、「世界はもっと標準税率高いから」なんて理論で、まだまだ消費税上げられそうだなとドキドキ感が湧きますよね。
ただこれ、ある面で見たら日本は既に税率２５％のスウェーデンと変わらないんです。
税収全体の消費税の割合はほぼ一緒
日本もスウェーデンも、たくさんのことに税金がかかります。
個々の税金を比べるのは、名前が違ったり国の特色や特有の事情があったりして大変です。
ですので、個々の項目を大枠でまとめて、「個人所得課税」「法人所得課税」「消費課税」「資産課税等」に分けて考えます。そうすると、日本の過去のデータや諸外国との比較ができます。
個人・法人の所得課税は直接税、消費課税と資産課税等（たとえばお家などにかかる固定資産税）は間接税ですね。また、おそらく「比較的、法人所得課税や資産課税等にお金持ちが多いんだろうなあ」と貴方も察されたと思います。
では、財務省に載っていた２０１７年時点の国際比較の図で、日本とスウェーデンの割合を確認してみましょう。
この図から、税率８％だった日本の消費課税は３３．２％の割合、税率２５％のスウェーデンは３６．０％と読み取れますよね。
税率は３倍以上差があるのに、税収の割合はほぼ変わらないんです。
それにこの３３．２％という数字、十分大きいのですが、ご存じの通り１０％に税率上がっています。まだ令和２年の数字が確定していないので予算額や見込額らしいですが、上記ホームページから数字を拾ってみましょう。
国税と地方税を合わせての令和２年の消費課税の割合は３５．５％（２．３％増えています）、国税だけでの割合は４２．９％と、全体の４割前後も消費税での税収に頼っているようです。
年度が違うとはいえ、３５．５%と３６．０％って、個人的にはもう誤差の範囲なのですが、貴方はどう思われますか？
経団連の提言
また、２つ上で紹介したものと似た付加価値税率（消費税率）の国際比較のグラフを用いて、経団連（日本経済団体連合会）がこんな提言をしているようです。
団塊世代の高齢化に伴う給付増が不可避となる中で、社会保障制度、とくに高齢者医療や介護の持続可能性を高めるためには、２０２０年代半ばまでに、消費税率を１０％台後半まで引き上げることが必要不可欠である。
成長戦略の実行と財政再建の断行を求める～現下の危機からの脱却を目指して～ 経団連２０１２年５月１５日提言ｐ３４／４０
「半ば」とか「後半」とかふわっとした表現ではありますが、ネットや本にはバッチリ数字が定められ載っていました。
我々は少子化対策・教育・年金などの全世代型社会保障のために２０２５年までには消費税を１９％に上げることを提言しているわ
『マンガでわかるこんなに危ない！？ 消費増税』ｐ１００
税率今のほぼ倍とな？！
税率がまだ５％だった２０１２年時点から見れば、十数年かけてほぼ４倍にすることを予定されていた、とも言えます。１０％になるのが４年後ろ倒しになるより昔の提言とはいえ、どんどん消費税を増やす話になっていたのですね。
しかもこの提言、基本的に税率の比較対象を欧州各国に絞っていました。
「ヨーロッパなら税率２０％前後は普通だよ、日本だけ少ないってどうなの？」という、日本人が大好きな「みんなと一緒がいい心理」をついてくるように。
ちなみにアメリカは日本で言う消費税のような「あらゆる商品・サービスに追加された付加価値税」にあたるものはないそうです。
（経団連の２０１２年の提言へはグラフにだけ載っていましたが）上で取り上げました国税庁のグラフに見当たらないのはそういう理由かもしれません。
ではなぜこうまで、経団連は消費税を増やすよう提言したのでしょうか？
消費税に代わり法人税を下げる裏約束
かつて１９８９年に初めて消費税が導入される前、消費税に大反対した皆さん方の先輩は立派でした。経団連はもとより中小企業団体、労働組合、それは日本の景気が悪化することがわかっていたから。
しかしいつの間にか経団連が「消費税」を条件付きで認め他の団体もそれに追随し消費税は導入されたの。
『マンガでわかるこんなに危ない！？ 消費増税』ｐ１０６－１０７
なぜ彼らは認めたのか？
それが「消費税の代わりに法人税を下げる」という裏約束なの！！
う、嘘であってくれ……。
などと、思われたかもしれません。
貴方が信じられないのも無理ありません、消費税は財務省の使途のページでも「全て社会保障財源に充てる」と書かれてあります。上記リンクで、消費税法として使い道が明示されているのです。
〇消費税収の使途の明確化
（消費税法第１条第２項）
消費税の収入については、地方交付税法（昭和二十五年法律第二百十一号）に定めるところによるほか、毎年度、制度として確立された年金、医療及び介護の社会保障給付並びに少子化に対処するための施策に要する経費に充てるものとする。
その上で、財務省の税収のページ（国際比較と同じページ）には消費税の割合が増える分、法人税の割合が減っている図が載せてあります。
「税率が変わってもほら税収の５０％が法人税と消費税に入れ替わっているだけ！」
『マンガでわかるこんなに危ない！？ 消費増税』ｐ１０８
「あ！！ ほんとだ！！ なんだこの子供だましのトリック！」
「増税時も『全て社会保障財源に充てる』と強調しておきながら、実際は２割ほどしか社会保障へは使わず、残りの８割は法人税を減らした分を補うために使っている」とどなたかが声高に怒っていた様子が印象に残っているのですが……経済学部の先生だったかもしれません。
他にも、
「大企業ほど法人税の負担が軽くなる法律を、消費増税を認める見返りに財務省が作ってくれた」
「輸出戻し税（外国への輸出なら消費税は取れない→その分の仕入れ原価にかかる消費税分が国から還付）」
「減税措置などの大企業優遇措置による減税額が２０１４年度は６．８兆円近くあった」
など、大企業を優遇しようとする試みがたくさん紹介されていました。
お金がない人からも容赦なく徴収する消費税を財源に、お金持ちをチヤホヤするようなシステムになっていたようです。
貧富の格差を広げるような形ですので、「富める者はますます富み、貧しき者は持っている物でさえ取り去られるのである」と新約聖書に書かれたマタイの法則に当てはまってしまうと言えます。
当てはまってくれなくていいんですけどね、大多数の人が貧しくなるのを犠牲にお金を得るのって「豊か」とは言いがたい気もしますし。
中小企業は悪化し続けて苦しんでいる
法人税が減っているなら、中小企業も恩恵を受けているのでは？
大企業やお金持ちだけ優遇なの？
と思われたかもしれないので、中小企業についても少し見てみましょう。
大企業と中小企業の違いは従業員数や資本金の大きさです。業界によって〇億円以上などの定義が異なります。
数で見れば日本企業の９９％以上が中小企業で、大企業は１％未満にすぎません。資本金や従業員数の割合はここまでの差がないとはいえ、労働者の大半は中小企業に属しています。
前提として法人税の割合は確かに下がっているのでそこは恩恵がないとは言えないでしょう。しかし、大企業よりもきちんと消費税を納めています。
その上で、たとえば先ほどチラッと触れた輸入戻し税（大企業へ国から還付され利益になる消費税）の金額は、大企業の利益となるのを分かりながら「消費税だからその分きちんと納めろ」と中小企業が負担しているものですよね。
大企業からの仕事を得るために余分に負担する額とも言えましょう。
だからこそ、「輸出企業は消費税がいくら上がっても痛くもかゆくもない」と推定されます。
増税後のデフレ
それに、ご存じの通りモノやサービスの値段が安くなる「デフレ（デフレーション）」が続いています。（金額が上がっているものや内容量が減っているものもありますが、諸外国の原価の高騰を受けてであって、日本の景気が良くなったからとは言えませんよね）
モノの値段が下がるなら一見好ましいですが、給料や収入が上がらないのに「消費税だからその分値段上げます」とされると、お客さん側はその分安いものを買ったり買う量を減らしたりして対応せざるを得ません。
企業からすれば、売上や利益が下がります。その分従業員へ支払う給料にも影響して――と、負のスパイラルに陥ってしまいます。
消費税というのは本当に恐ろしいの。消費税は過去３回（＋出版後に１回）上がってて、９７年は景気が落ち込んでたのに無理やり上げたの。
この９７年の消費増税で日本は深刻な「デフレ不況」に突入したんだよ！デフレの怖さは心理的な怖さ！ 人の心をむしばむの！！
『マンガでわかるこんなに危ない！？ 消費増税』ｐ５９－６０
時の橋本龍太郎総理はその４年後の自民党総裁選で「私の財政改革は間違っていた」「これで国民に多大な迷惑をおかけした」「国民に深くお詫びしたい」と謝罪した
上記のように当時の総理大臣だった方が謝罪したと記載がありましたが、その後も同じ党の手で増税を繰り返しているので「謝ったなら許してあげないと」「謝ったから不利益あっても我慢してあげよう」みたいな日本人あるあるな精神論が国民に働いたのかもしれませんね。
もしくは、私がそうだったように「上がったものはもう仕方がない」と諦めていたのか。
消費税は「消費することへの罰金」
『マンガでわかるこんなに危ない！？ 消費増税』ｐ８９
消費にブレーキをかける最悪の税金！
なんにせよ、背伸びした買い物を抑制する効果は十二分にありますよね。
家とか車とかの大きな買い物も、増税直後にキャンペーンで割引になることもありますが、本当にするかは消費者の立場だと分かりません。実質の値上がりが何十万何百万になるのは確実で、増税直後に割引等を企業が行うかどうかは不確実。
それなら、増税より前になるべく購入して消費量を抑えながら以前の予定よりは安いもので増税分を調整する、という方法を私なら取ってしまうのですが、貴方はいかがでしょう。
９７年から現在までサラリーマンのお給料は年間１５０万円以上下がり
『マンガでわかるこんなに危ない！？ 消費増税』ｐ６２
２０１４年の８％に上がってからも家計の消費は年間３４万円ダダ下がりじゃない
それからデフレ不況の影響で、大半の労働者が働く中小企業に売上減少という打撃があり、それが勤めているサラリーマンの平均所得にも直撃しています。
２人以上の世帯での、年間の消費支出額が２０１４年は３６９万円だったのが３年後の２０１７年には３３５万円に下がったそうです。
これは、消費総額の実に９％。つまり私たちは１割近くもの水準で、消費増税のせいでモノが買えなくなってしまったのであり、「貧しく」なってしまったのです。
『マンガでわかるこんなに危ない！？ 消費増税』ｐ２１６
中小企業景況調査
業績が悪化し続けている様子が分かるものとして、中小企業景況調査が挙げられましょう。上記リンクから飛んでいただくと、平成１６年（２００４年）からのデータで、前期と比べて景気が「好転」と回答した企業比率から「悪化」と回答した企業比率を引いた数値をご確認いただけます。
すごいですよね。
ずっと▲、十数年以上、延々と悪くなり続けています。
その上で「マイナス成長の幅が少し改善している」とポジティブな見解が随所に載っていることに驚きました。たとえば平成２９年（２０１７年）の４～６月期、全体で▲１４．３も悪化しているのに、悪化幅が少なくなっているからと「緩やかに改善している」と表記されています。
一貫してマイナスを更新し続けていることも怖いですが、本当に怖いのは悪化の果てに倒産した場合分母からも消されるってことですよね。悪化したかどうかを言う権利さえなくなり、借金や解雇なんて話になってしまいます。
そしてこの▲が並ぶ一覧を見る限り、消費税が増えたタイミングの平成２６年（２０１４年）４～６月期と、昨年の１０～１２月期は前期比で明らかにマイナス幅が増えてしまっていますよね。
もちろん私たち消費者にとっても痛手ですが、中小企業にとっても「景気が悪化した」と毎回実感してしまうことが分かります。
消費税を増やすことで景気が冷え込み、負のスパイラルが日本自体を包んでいる。
そんな状況が続いたら、顧客のためを考えて薄利多売だったり内部留保少なめで利益還元だったりしている中小企業が生き抜くの、結構大変ですよね。
上の立場の人間こそ、上への忖度だけでなく下への配慮を充実してほしいと願うのは、綺麗事でしかないのでしょうか？ そうでないことを願っています。
軽減税率
消費税と言えば、この話は避けて通れないのでまとめの前に。昨年の１０月から、飲食物の一部等では消費税率を８％に据え置くという軽減税率が導入されましたよね。
ヨーロッパでもかなり導入されている制度で、大まかに言えば「贅沢品は普通の税率、生きていくために欠かせないようなものは軽減税率」と分けられています。
そのため、ある程度は全てのものへ一律で課税するよりは税金が抑えられ、消費者の負担が抑えられるという論法で使われます。
対象となるものの選定に問題
軽減税率の問題点として避けて通れないのが「何を」「誰が」軽減税率とするか、という点です。
たとえば、水道水は１０％、ミネラルウォーターを持ち帰りで買えば８％と同じ水でも異なります。その場で食べるなら１０％、持ち帰るなら８％と、慣れてきたとはいえややこしい印象はぬぐえませんよね。
定期購読の新聞も８％
その中でも異質なのが、新聞です。
新聞は、宅配されるものは８％、コンビニや駅、デジタルで買えば１０％と規定されています。
生活必需品といえば、生理用品や育児や介護に使うオムツこそ８％であってほしいですよね。つけない場合の大惨事を防ぐために必要に駆られて、やむなくつけているのですから。
それらについては１０％で、なぜ新聞？ と疑問に思ってしまいます。
軽減税率の対象品目
国税庁「消費税の軽減税率制度が実施されます」
① 酒類・外食を除く飲食料品
② 週２回以上発行される新聞（定期購読契約に基づくもの）
②の特別感がすごい
②がなければ批判の声もそこまで上がらなかったかもしれません。
ただ②が許されてしまったことにより「あ、マスコミって便宜図られているから消費税上げるのに賛成なんだな」みたいなことが「お察しください」状態になってしまうんですよね。
この対象品目、今は２つだけですが、今後もしまた消費税を増やそうとする動きがあった場合、「消費者の負担を軽減させるために」という名目で会議に会議を重ねて③④と増やす可能性は十分にあります。
そこで、２つ目の問題です。
軽減税率を会議で決めるのは
天下りした人である、と、昔経済学部の先生が話していました。
これは本に書いてあったことではなく、授業で出た話に過ぎないので、そうでない可能性もあります。そうでないと嬉しいです。
ただ、軽減税率はかなり難しく、面倒なものだというのは貴方もご承知の通りでしょう。
外国でも「生活必需品かどうか」の基準が様々です。
たとえば――
イギリス：食料品は基本０％、販売時点で気温より高い温度のものは標準税率。菓子類は標準税率、ビスケット・ケーキは日常的によく食べるため軽減税率
フランス：カカオの含有量が５０％未満の板チョコなどは軽減税率
カナダ：ドーナツ５個以内は１０％、６個以上は０％（軽減税率）
線引きそこなんだ？！ と驚くようなことであっても、反対意見への返答も含めてしっかり会議を重ねた末に税率が決められているのは確かでしょう。
費目ごとに。もっと言えば商品ごとになる時もあるはずです。
新商品が出るたび、新ジャンルのものが出るたびに、「軽減税率に該当するか否か」を検討する必要が、今後出てこないとは限りません。
そうなると、際限なくその人たちに仕事が与えられます。国民に与える影響が大きく、責任は重くても、内容や量で見たら決してしんどいとは言いがたい仕事が。そんな、重要かつ比較的楽な仕事ができるポジションには、天下りの方が就きやすいそうです。
「天下りの温床になる」と話された、大学の先生の一意見かもしれませんが、世の中都合のいいようにできているなと感じてしまいました。
それに、決める人も人間です。便宜を図ったり、意見を取り入れたりして、新聞のような例外を増やすこともありましょう。
際限なく増える社会保障費へ使うという名目で、消費税を増税したいのでしょうから、配慮した姿勢を見せるためにも軽減税率は便利です。
そうなった時、私たちの今後の購買決定に、便宜や意見などの意図がわずかでも含まれてしまいますよね。
もちろん「これは軽減税率だから」「これは標準税率だから」なんて、考える機会はそこまで多くないでしょう。とはいえ、食料などを買わないわけにはいかないので、私たちの生活にぺっちゃりと意図がはりつくのは避けられません。
せめて、分かりやすい明朗な軽減税率が続くよう願うばかりです。
まとめ
いかがでしょうか。増やそう派が口にする３つの根拠を元にお話ししてきました。
①ヨーロッパより消費税率は高くないからまだまだ上げても大丈夫
→税収全体で見た消費税の割合は税率２．５倍のスウェーデンと既に大差ない
②経団連も上げるよう言っている
→消費税を増やした分の８割は法人税を減らすことに使われているから。
輸出企業なら、輸出戻し税でむしろ利益が増えるから消費税増やすの大歓迎。
中小企業は増税で起こったデフレ不況の影響をモロに受けて大変。大半の労働者は中小企業で働いているし、年間９％も消費に回せるお金が消えてしまい同じく大変。
③軽減税率で負担を軽減している
→新聞、それも定期購読に限定して８％は特別枠では？
もし今後も消費税を増やすとしたら、特別枠を増やす会議もやりかねない。重要で影響力がある割にしんどくない仕事は誰もがしたい、からこそ「選ばれた人」が集まりやすい。
胸がギュギュっとなる話をしてしまい申し訳ありません。
ただ、日本で生活されていれば、現実として日本の消費税は貴方の生活や人生に何かしらの形で関わっていることではあります。貴方には知る権利がある話だと思い、こうしてお伝えしました。
本には他にも、ハイパーインフレの誤解とか、
ＩＭＦ（国際通貨基金）が提唱する「プライマリーバランス黒字化目標」を財政再建のために真面目に取り組んで達成したアルゼンチンとギリシャが財政破綻したとか、
１９９７年の消費増税の前後１０年間で見ると平均赤字国債発行額が年３兆円程度から年２０兆円規模へ増えたとか、
口にするのもはばかられるラスボスとか、色々と載っていました。
それらの内容についてもそうですが、タイトルについてここで少し説明をさせてください。
「序破急」の「急」について
前回からタイトルの最後につけております「序」「破」は、「起承転結」のように作品を構成するパターンのひとつ、「序破急」からとっています。
「序」で始まり「破」で展開して「急」で結論という意味合いだと思っていただけたら分かりやすいかもしれません。
つまり本来、「序」「破」とくれば「急」がきます。
ただし、「急」まで書こうとすると、本の結論に触れかねません。
そうなると、ネタバレに引っかかりますし、「面白いけど、これは書いて大丈夫？ え、これも？」という感想で頭が埋め尽くされた、としか言いようがなく、それ以上のことをどう表現したら良いのかも分からない状態です。
なので、本書の結論や、私が（怖くて）触れていない部分につきましても、貴方の目で確認いただけたらとても嬉しいです。
最後までお読みいただきありがとうございました！
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